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 全ての保険選びの基本は「万が一の時、必要になる額」

 全ての保険選びにおいて言えることですが、基本は「万が一の時、いくら必要になるのか」ということです。

 「怖いからたくさん入っておかないと」と、考える方が多いですが、本当にそうでしょうか?保険は、基本的には使わないから保険なのです。必要以上の保険に入るより、そのお金を家計に回したほうが豊かで楽しい生活を送ることができるのは間違いありません。
 無駄なく賢く保険を選ぶためにも「自分や家族に必要な保障は何か?保険金はいくら必要か?」を計算できるようにしておきましょう。

 

 生命保険の基本は3つ

 「生命保険は複雑」という印象がありますが、実は生命保険の形態は下記の3つに分類されます。複雑に見える生命保険もこれら3つの組み合わせに過ぎません。

生命保険の形態 説明
死亡保障 加入者の死亡時に保障してくれる保険
医療保障 加入者が病気になった際、保障してくれる保険
貯蓄型 貯蓄になる保険 (例:学資保険)

  保険の見直しをする際には、まず現在加入している保険において、この3つがどうなっているのかをチェックしましょう。

 

  ご主人が亡くなった後、本当に必要なのはいくら?

 さて、まず生命保険の形態の一つ目「死亡保障」について考えましょう。
 死亡保障を選ぶ際の基準は次の一点です。

 「残された遺族にとってどれくらいのお金が必要か」

 保険会社の中には6千万〜1億円といった高額保障の保険を勧めてくるところもありますが、本当にそれだけのお金が必要かというと必ずしもそうではありません。

 例えば、35歳で年収500万円のサラリーマンの家庭を見てみましょう。家族が30歳の妻と3歳の子供1人(※住宅は購入済でローン支払い中)のケースで簡単に試算してみると、以下のようになります。

試算条件 左記条件から試算すると・・・
子供が独立する(22才)までの生活費を月20万円、独立後の生活費(85歳まで)を15万円と仮定。子供の教育費は1,149万円とします(詳細は保険見直し講座第1回参照)。
住宅ローンについては、団体信用生命保険に加入しているはずですから相殺されてゼロになります。但し修繕費や固定資産税を考慮し、住宅費として年間30万円を支払うものとします。
その他娯楽費等への出費は年間24万とします。
生活費・教育費
【子供独立前】20万円×12ヶ月×21年=5,040万円
【子供独立後】15万円×12ヶ月×34年=6,120万円
【子供教育費】1,149万円
住宅費 30万円×55年=1,650万円
その他娯楽費等 24万円×55年=1,320万円
――――――――――――――――――――――
計 1億5,279万円

 

 実は結構多い保険以外の収入


  上記試算を見ると、
「やっぱりスゴクお金が必要じゃない!もっと保険に入らなくちゃ」
と思うかもしれませんが、チョット待ってください!上記試算はあくまで支出の合計です。遺族に入る収入を一切計算していません。
 それでは次に遺族に入る収入を試算します。


試算条件 左記条件から試算すると・・・
遺族厚生年金(年間:平均月収×1.6)
遺族基礎年金(年間103万円 *子供が18歳になるまで)
中高齢寡婦加算(年間59万円 *子供が18歳を超えた後、65歳まで)
国民年金(年間:79万円 *65歳から)
死亡退職金500万円
パート収入(子供が10歳を超えた後、55歳まで働き、年収240万円と仮定)
遺族厚生年金 41.6万円(年収/12)×1.6×55年=3,660万円
遺族基礎年金 103万円×17年=1,751万円
中高齢寡婦加算 59万円×18年=1,062万円
国民年金 79万円×20年=1,580万円
死亡退職金 500万円
パート収入 240万円×15年=3,600万円
――――――――――――――――――――――
計 1億2,153万円
※貯金がある場合はその額をこの金額に加算することができます。

 いかがでしょうか?公的年金だけでもかなりの収入を得られることがお分かりだと思います。
 それでは、次にいよいよ必要となる死亡保障の額を計算しましょう。

 死亡保障の額は遺族の生活を支える額に

 冒頭でも説明しましたが、死亡保障の目的は、残された遺族が生活に困らないお金を残すことです。つまり、死亡保障の額は、遺族がその後必要になるお金から収入を引いた額に設定すれば良い訳です。

 上記の例の場合は、1億5,279万円から1億2,153万円を引いた3,126万円が保障額として必要になります。

 みなさんが加入されている保険の死亡保障の額はいかがでしょうか?一度あなたのご家庭に当てはめて支出と収入を試算してみてください。「保険に入り過ぎているかな?」と思った方は、この機会に保険のスリム化を考えると良いでしょう。
  また、自分では保障額の試算が難しいという場合は、FP(ファイナンシャルプランナー)が無料で試算したり相談に乗ってくれる無料相談サービス(下記表参照)を活用しましょう。

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